＼九州から日本を動かす優良企業が集結／ 
【経験・学部学科不問】 IT業界セミナー オンデマンド配信
【宮崎市】 地域産業人材育成支援事業
秋に実施し、大盛況でした『IT業界セミナー』のオンデマンド配信の視聴希望受付中！
IT業界の魅力理解と、九州のIT業界を代表する8社のセミナーもお見逃しなく。
＃視聴無料　＃好きな場所からアクセスOK

【60分間】コロナ禍でも注目すべきIT業界の魅力と、企業選びのポイント

【特別講演】IT業界に精通した採用コンサルタントが本音で語る！これからの時代に必要な人材と、後悔しない企業選びのポイントを伝授

【講師】椎名 勇太 氏 (株)ソーシャルデザイニング研究所所属
椎名 勇太 氏（株式会社ソーシャルデザイニング研究所所属）
コロナ禍の中でも、業績を伸ばしつつある企業が多く、業績も上向きである注目の業界である「IT業界」。業界の魅力も含め、企業の注目のポイントもご紹介します。

＜主なコンテンツ＞
●世の中を取り巻く環境と技術の進化　
5G、IoT、人工知能、キャッシュレス、スマホの普及等、なくてはならないのがIT
●IT業界の可能性　
超スマート社会（Society5.0）について、ITが関わる産業・裾野の広さ、成長性について
●IT業界で求められること　
技術の進化に合わせてスキルも変わる…大切なこととは？どんな経験があれば、IT業界に向いていると言えるのだろうか？
●企業選びのポイント、おススメ企業　など

九州エリア『おススメIT企業』

(株)ゴーリスト

業界： インターネット・Web 
当日は、代表の加藤氏が講演！「どこに行っても通用する人材」を育成ポリシーとし、AIやデザインを活用し、BigDataTech領域の様々なサービスやメディアを提供。2021年2月に宮崎支店開設。本社は東京で、宮崎支店以外には、ベトナム、インドにそれぞれ海外拠点を構え、外国籍メンバーが約半数を占める。

MANGO(株)

業界： インターネット・Web 
デジタル広告はTV広告を抜いて広告市場No.1に。

デジタルマーケティング支援事業を中心に展開しているセプテーニグループのグループ企業で市場価値を磨き、地域に新しい価値を創りませんか？

(株)MJC（エムジェイシー）

業界： ソフトウエア 
「ICT技術で人々の命を守る」安心して暮らせる社会創りを目指し、消防・医療・防災・福祉などの”自社ソリューション”を全国展開している九州最大級の独立系IT企業。本社は宮崎で、東京・大阪・福岡に支社を置き、勤務地は選択可能。
(株)MJC

SCSKニアショアシステムズ(株)

業界： ソフトウエア 
住友商事グループの「中核IT企業」であるSCSKグループの一員。SCSKグループが首都圏の大手企業から受注したシステム開発、保守業務を地方拠点で担っています。拠点は、九州の熊本、宮崎、鹿児島、沖縄をはじめ、全国に9県10拠点を構えている。

TIS西日本(株)

業界： ソフトウエア   情報処理サービス 
親会社は約50年の歴史を持つ”大手独立系Sler” TIS(株)。当社は『TISインテックグループ』の一社として、ソフトウェアの開発事業を中心に、お客様の事業成長と地域発展に貢献するというミッションのもと、地域密着型のワンストップITソリューションを展開。本社は、福岡で、宮崎・長崎・山口・広島に事業所を構える。

スパークジャパン(株)

業界： インターネット・Web   情報処理サービス 
Webサイトやシステム構築といった制作業務に関わるサービスをはじめ、ITを活用したコンサルティング、インフラ環境の提供もおこなっており、企業のマーケティングから業務課題までをワンストップで解決できるのが強み。

(株)デンサン

業界： 情報処理サービス 
mrt宮崎放送グループで「総合的な情報システムサービスのプロ」として半世紀以上にわたり、人々の暮らしを支え続けている。お取引先は、官公庁、諸団体、医療機関、民間企業など幅広く、当社の一つの強みでもある。本社は宮崎で、東京、福岡、鹿児島に支社を置く。

GMOインターネット(株)

業界： インターネット・Web 
インターネットインフラ事業を中心に、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業を展開する【東証一部】上場企業。2021年2月に、宮崎駅前に「GMO hinataオフィス」を開設、グループ本社の一部業務を宮崎拠点に展開し、年度内にパートナー数250名に達する予定で、採用強化中。
地域産業人材育成支援事業とは？
業界理解セミナーや体験型ワークショップ、IT企業のインターンシップ参加や会社見学会を通じ、
情報サービス業界の『必要な能力の理解』『企業の求める能力や人材の理解』を深め、就職先として考えていただく機会を創出。
雇用のミスマッチを解消し、早期離職率の改善へとつなげていくことを目的とした事業です。